よちよち投資ブログ

2017年から米国株を中心に株式投資を始めました。退場しないよう頑張ります。

【S&P高配当株式】ETFの減配状況【SPYD】

SPYDの概要、経費率、配当利回りなど

名称は、SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETFです。ベンチマークとなっているS&P500高配当指数は、配当利回りに基づいて当指数の採用銘柄の中で配当支払い上位80銘柄のパフォーマンスを計測することを目標とした指数です。

ETFが設定されたのは2015年とまだ新しいETFですが、高い配当利回りが魅力の高配当ETFです。

設定日 2015年10月21日
運用会社 ステート・ストリート
上場取引所 NYSE Arca
ベンチマーク S&P500高配当指数
経費率 0.07%
構成株式銘柄数 79銘柄
配当スケジュール 四半期
株価収益率(PER) 15.89倍
設定来リターン 12.94%
配当利回り 4.32%

配当利回りの高さが魅力ですが、経費率0.07%という数字も、同じ高配当ETFであるブラックロック社のHDV(0.08%)、バンガード社のVYM(0.08%)と比べても魅力的な経費率となっています。

上位構成銘柄

SPYDの構成銘柄
(引用 ステート・ストリート社

構成銘柄トップは通信機器メーカーのクアルコムです。次いで製薬メーカーのファイザーとなっています。特筆すべきはその構成割合です。全79銘柄の中で1位の銘柄の構成比率が1.54%となっています。

世界中の多くの指数は、組入銘柄の時価総額合計を基準となる一時点での時価総額合計で除算して求める時価総額加重平均で算出しています。対してSPYDは、指数の上位80銘柄を均等に分散して投資するという特徴があります。

均等に投資しているため、特定の銘柄に偏ってしまい上位10銘柄で全体の50%を占めてしまう、などということは起こりえません。上位銘柄も下位銘柄も比率はそれほど変わらない、ということですね。

業種別の構成比率

SPYDの業種別構成比率

構成銘柄は均等に分散されていましたが、業種別構成には大きな偏りが見られます。不動産セクターが1位、次いで公益事業セクターとなっています。高配当の源泉はこの偏りにありそうです。HDVやVYMとはまったく異なった業種構成となっています。

不動産セクターは、不動産投資信託(REIT)が多くを占めています。不動産投資法人(REIT)は、不動産投資で得た利益の大部分を配当金として分配することによって、優遇税制を受けることができるため、基本的に高配当なものが多くなるセクターです。

公益事業セクターは、その名の通り公共のインフラ企業の集まりです。特徴としては、電気・水道・ガスなどの人々の生活に不可欠な事業のため、価格を上げようとしても国の規制に縛られることもあり、急成長は見込めませんが不況の際に耐性が強いところです。急な成長が見込めないですが、こちらも高配当な銘柄が多いセクターです。

この2つのセクター割合が高いことが、高い配当利回りを生み出しているのでしょう。

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 SPYDは減配している

 SPYDの配当推移

年度 配当金 増配率 増配額
2015年 $0.331
2016年 $1.514 357.40% $1.18
2017年 $1.736 14.66% $0.22
2018年 $1.619 -6.74% -$0.12

ETFの設定日が2015年と新しいため、配当金の推移は4年分しかありません。年4回配当となっていますが2015年に関しては、設定日が10月ということもあり1回配当です。

年間の配当金合計で見ると2018年は減配となりました。ただ、現時点でも配当利回りは4%を超えています。SPYDが設定されてからまだ歴史が浅いということもあり、今後どうなっていくのかということは予想が難しいです。とりわけ下落相場に対する耐性がどうなのか、ということは気になります。

また、不動産セクター・公益事業セクターはともに、株価上昇を狙ってキャピタルゲインを得るというよりも、高利回りな配当金、インカムゲイン重視のセクターとも言えます。

個別銘柄であれば配当利回り4%を超える高配当銘柄はいくつもありますが、その場合企業ごとの個別リスクにさらされてしまうことにもなります。そういった時に分散されたETFで4%を超える配当利回りを得ることができるということは、非常に心強い選択肢となるのではないでしょうか。

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ETFではありませんが、BDCと呼ばれる業態で高配当な銘柄もあります。
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