（2019年8月加筆・修正）
今回は、S＆P500高配当株式ETFであるSPYDの概要・過去の分配金の状況を解説します。
- ＳＰＹＤの概要、経費率、配当利回りなど
- SPYDの上位構成銘柄は均等加重のため偏らない
- SPYDの業種別構成比率（不動産・一般消費財・公益事業で40％以上）
- 上位を占める不動産セクター・公益事業セクターの特徴は
- ＳＰＹＤは減配している
ＳＰＹＤの概要、経費率、配当利回りなど
名称は、SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETFです。ベンチマークとなっているS&P500高配当指数は、配当利回りに基づいて当指数の採用銘柄の中で配当支払い上位80銘柄のパフォーマンスを計測することを目標とした指数です。
ETFが設定されたのは2015年とまだ新しいETFですが、高い配当利回りが魅力の高配当ETFです。
配当利回りの高さが魅力ですが、経費率0.07％という数字も、同じ高配当ETFであるブラックロック社のHDV（0.08％）、バンガード社のVYM（0.08％）と比べても魅力的な経費率となっています。
配当月は3月・6月・9月・12月となっています。
追記：VYMの経費率は0.08％から0.06％へと改定されました。
ファクトシートに記載されている「主な特徴」にはこのように記載されています。
・コアとなる資産クラスに対して幅広く分散したエクスポー ジャーを提供するよう作られた、一連のポートフォリオ構築 ツールである、低コスト・コアSPDRポートフォリオETF シリーズの一つです。
・高水準の配当収入および元本上昇の機会を提供するこ とを目標とする低コストETFです。
SPYDの株価推移とVYM・HDVのパフォーマンス比較
ETFが設定されてからまだ新しいため、約3年分の株価チャートしかありません。株価チャートを見ると、ETFが設定された2015年～2017年までのパフォーマンスが良く、2018年以降は低調となっているようです。
同系統の高配当ETFと直近3年のパフォーマンスを比較してみましょう。
SPYD 10.46％
VYM 9.67％
HDV 8.47％
代表的な高配当ETFの中では3年のリターンは最も高いETFとなっています。株価パフォーマンスも良く、配当利回りもこの3つのETFの中では1番高いためとても魅力的なETFに見えます。
SPYDの上位構成銘柄は均等加重のため偏らない
上位構成銘柄
（引用 ステート・ストリート社）
上記はステート･ストリート社、SPYDのファクトシートの一部です。特筆すべきはその構成割合です。全80銘柄の中で1位の銘柄の構成比率が1.94％となっています。
世界中の多くの指数は、組入銘柄の時価総額合計を基準となる一時点での時価総額合計で除算して求める時価総額加重平均で算出しています。
対してSPYDは、指数の上位80銘柄を均等に分散して投資するという特徴があります。（均等加重）
ちなみに80銘柄を均等にすると1銘柄あたりの割合は1.25％です。（100％÷80銘柄）
均等に投資しているため、特定の銘柄に偏ってしまい上位10銘柄で全体の50％を占めてしまう、などということは起こりえません。上位銘柄も下位銘柄も比率はそれほど変わらないということです。
株価が上昇し、構成比率が大きくなると均等にするためにリバランスされます。つまり上位銘柄と下位銘柄の比率があまり変わらないのでSPYなどの時価総額加重平均ETFと比べて、下位銘柄に含まれている小型株の影響が大きいということです。
反対に言うと大型株の影響が少なくなるということです。大型・小型はあくまでもS&P500の構成銘柄の中での話です。
SPYDの業種別構成比率（不動産・一般消費財・公益事業で40％以上）
業種別の構成比率
構成銘柄は均等に分散されていましたが、業種別構成には大きな偏りが見られます。不動産セクターが1位、次いで一般消費財・サービス、公益事業セクターとなっています。
高配当の源泉はこの偏りにありそうです。HDVやVYMとはまったく異なった業種構成となっています。
上位を占める不動産セクター・公益事業セクターの特徴は
不動産セクターは、不動産投資信託（REIT）が多くを占めています。不動産投資法人（REIT）は、不動産投資で得た利益の大部分を配当金として分配することによって、優遇税制を受けることができるため、基本的に高配当なものが多くなるセクターです。
公益事業セクターは、その名の通り公共のインフラ企業の集まりです。特徴としては、電気・水道・ガスなどの人々の生活に不可欠な事業のため、価格を上げようとしても国の規制に縛られることもあり、急成長は見込めませんが不況の際に耐性が強いところです。急な成長が見込めないですが、こちらも高配当な銘柄が多いセクターです。
この２つのセクター割合が高いことが、高い配当利回りを生み出しているのでしょう。
3年リターンはHDV･VYMよりも高い
配当利回りもHDV・VYMよりも高い
80銘柄を均等割合で分散しているETF
不動産・公益セクターに偏っている
ＳＰＹＤは減配している
ETFの設定日が2015年と新しいため、配当金の推移は4年分しかありません。年4回配当となっていますが2015年に関しては、設定日が10月ということもあり1回配当です。
年間の配当金合計で見ると2018年は減配となりました。ただ、現時点でも配当利回りは4％を超えています。SPYDが設定されてからまだ歴史が浅いということもあり、今後どうなっていくのかということは予想が難しいです。とりわけ下落相場に対する耐性がどうなのか、ということは気になります。
また、不動産セクター・公益事業セクターはともに、株価上昇を狙ってキャピタルゲインを得るというよりも、高利回りな配当金、インカムゲイン重視のセクターとも言えます。
にもかかわらず、ほかの高配当ETFと比べても株価のパフォーマンスが優秀という点は頭にいれておきたいですね。また、不動産セクターが大きなETFはそう多くないためREITにも投資できるという点も大きいですね。
個別銘柄であれば配当利回り4％を超える高配当銘柄はいくつもありますが、その場合企業ごとの個別リスクにさらされてしまうことにもなります。そういった時に分散されたETFで4％を超える配当利回りを得ることができるということは、非常に心強い選択肢となるのではないでしょうか。
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