一般消費財セクターETFであるXLYの過去の減配状況などについて調べてみました。
ＸＬＹの概要、経費率、配当利回りなど
名称は、一般消費財セレクト・セクターSPDRファンドです。一般消費財セレクト・セクター指数の値動きと利回りに連動することを目指したＥＴＦです。
一般消費財セレクト・セクター指数に含まれている業種は、小売り業（専門小売・インターネット販売・通信販売）、ホテル・レストラン・レジャー・繊維・アパレル・ぜいたく品・家庭用耐久財・自動車・販売・レジャー用品など幅広い各種消費者サービスの企業が含まれています。
経費率のことを考えるとバンガード社のＶＣＲに手が伸びてしまいそうですね。
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一般消費財セクターの特徴は
（引用 SBI証券サイト）
一般消費財セクターは、「回復初期」にパフォーマンスが良いとされる特徴をもっています。セクターローテーションのサイクルで言うと、リセッションから立ち直り景気が回復し始める兆しが見えてきたような時期ですね。
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XLYの構成銘柄・構成業種
ＥＴＦの保有上位10業種の構成比率はこのようになっています。
（ステート・ストリート社より引用）
アマゾンの銘柄構成比率が20％を超えています。2018年に発表された産業分類基準の変更によって、一般消費財セクターから移動となった企業（ディズニー・ネットフリックスなど）があります。このことによって一般消費財セクターはよりアマゾンの影響が大きいセクターとなりました。www.maaikkana.com
アマゾンは一般消費財セクターの銘柄と言っても実際はＡＷＳ（アマゾンウェブサービス）で大きな利益を出している企業です。インターネット小売り業に分類されてはいますが、ＩＴインフラ企業です。そんなアマゾンが20％以上を占めているので一般消費財セクターといっても、ハイテクセクターよりのものと言えるかもしれませんね。
ＥＴＦの中での産業別構成比率の内訳についてはこのようになっています。
アマゾンが所属しているインターネット販売・通信販売で28.07％、ほか専門小売り、ホテル・レストラン・レジャーの産業で74％以上を占めています。
ＸＬＹは減配している
年間を通しての減配は5回ほどあります。直近では2017年が減配となっているものの基本的には右肩上がりで配当金が増加しています。グラフを見ていると2011年あたりから配当が伸びているように見えます。
配当利回りは1％台と低いものの、設定されてからの20年間で配当金は9倍以上となりました。配当利回りが低い理由は、無配成長株であるアマゾンの影響が強いためでしょう。
良くも悪くもアマゾンの影響が強いＥＴＦですが、もしアマゾンが配当金の支払いを開始すれば配当利回りも劇的に良くなるかもしれません。
個人的にはＸＬＹに投資するのであればアマゾンに直接投資してもいいのではないかと思うくらいアマゾンの占める割合の大きなＥＴＦです。
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ＥＴＦではありませんが、BDCと呼ばれる業態で高配当な銘柄もあります。
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