よちよち投資ブログ

2017年から米国株を中心に株式投資を始めました。退場しないよう頑張ります。

【一般消費財・セレクト・セクター】ETFの減配状況【XLY】

XLYの概要、経費率、配当利回りなど

名称は、一般消費財セレクト・セクターSPDRファンドです。一般消費財セレクト・セクター指数の値動きと利回りに連動することを目指したETFです。

設定日 1998年12月16日
運用会社 ステート・ストリート
上場取引所 NYSE Arca
ベンチマーク 一般消費財セレクト・セクター指数
経費率 0.13%
構成株式銘柄数 65銘柄
配当スケジュール 四半期
株価収益率(PER) 19.72倍
設定来リターン 9.00%
配当利回り 1.22%

一般消費財セレクト・セクター指数に含まれている業種は、小売り業(専門小売・インターネット販売・通信販売)、ホテル・レストラン・レジャー・繊維・アパレル・ぜいたく品・家庭用耐久財・自動車・販売・レジャー用品など幅広い各種消費者サービスの企業が含まれています。

経費率のことを考えるとバンガード社のVCRに手が伸びてしまいそうですね。
関連記事:【一般消費財・サービス】ETFの減配状況【VCR】

f:id:saku1228:20181021154421p:plain(引用 SBI証券サイト)

一般消費財セクターは、「回復初期」にパフォーマンスが良いとされる特徴をもっています。セクターローテーションのサイクルで言うと、リセッションから立ち直り景気が回復し始める兆しが見えてきたような時期ですね。
www.maaikkana.comETFの保有上位10業種の構成比率はこのようになっています。

XLYの上位構成業種ステート・ストリート社より引用)

アマゾンの銘柄構成比率が20%を超えています。2018年に発表された産業分類基準の変更によって、一般消費財セクターから移動となった企業(ディズニー・ネットフリックスなど)があります。このことによって一般消費財セクターはよりアマゾンの影響が大きいセクターとなりました。www.maaikkana.com

アマゾンは一般消費財セクターの銘柄と言っても実際はAWS(アマゾンウェブサービス)で大きな利益を出している企業です。インターネット小売り業に分類されてはいますが、ITインフラ企業です。そんなアマゾンが20%以上を占めているので一般消費財セクターといっても、ハイテクセクターよりのものと言えるかもしれませんね。

ETFの中での産業別構成比率の内訳についてはこのようになっています。

XLYの構成業種

アマゾンが所属しているインターネット販売・通信販売で28.07%、ほか専門小売り、ホテル・レストラン・レジャーの産業で74%以上を占めています。 

XLYは減配している

XLYの配当推移

年度 配当金 増配率 増配額
1999年 $0.145
2000年 $0.232 60.00% $0.09
2001年 $0.219 -5.60% -$0.01
2002年 $0.172 -21.46% -$0.05
2003年 $0.194 12.79% $0.02
2004年 $0.238 22.68% $0.04
2005年 $0.327 37.39% $0.09
2006年 $0.282 -13.76% -$0.05
2007年 $0.446 58.16% $0.16
2008年 $0.419 -6.05% -$0.03
2009年 $0.451 7.64% $0.03
2010年 $0.492 9.09% $0.04
2011年 $0.607 23.37% $0.12
2012年 $0.761 25.37% $0.15
2013年 $0.776 1.96% $0.01
2014年 $0.942 21.37% $0.17
2015年 $1.116 18.56% $0.17
2016年 $1.390 24.48% $0.27
2017年 $1.186 -14.66% -$0.20
2018年 $1.331 12.23% $0.15

年間を通しての減配は5回ほどあります。直近では2017年が減配となっているものの基本的には右肩上がりで配当金が増加しています。グラフを見ていると2011年あたりから配当が伸びているように見えます。

配当利回りは1%台と低いものの、設定されてからの20年間で配当金は9倍以上となりました。配当利回りが低い理由は、無配成長株であるアマゾンの影響が強いためでしょう。

良くも悪くもアマゾンの影響が強いETFですが、もしアマゾンが配当金の支払いを開始すれば配当利回りも劇的に良くなるかもしれません。

個人的にはXLYに投資するのであればアマゾンに直接投資してもいいのではないかと思うくらいアマゾンの占める割合の大きなETFです。

他のETFの減配状況はコチラへ
www.maaikkana.com

米国株・ETFへと投資する場合、SBI銀行・SBI証券を併用するとドル購入時の為替手数料が割安になります。詳しくはコチラをどうぞ。
www.maaikkana.com

ETFではありませんが、BDCと呼ばれる業態で高配当な銘柄もあります。
www.maaikkana.com