今回は公益事業セクターETFであるVPUの概要・過去の分配金の状況を解説します。
ＶＰＵの概要、経費率、配当利回りなど
名称は、バンガード米国公益事業セクターＥＴＦです。MSCIUSインベスタブル・マーケット・公益事業25/50トランジション・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指したＥＴＦであり、米国の公益事業セクターの大型株・中型株・小型株へと投資しています。
公益事業セクターの特徴は
公益事業セクターは、電力・ガス・水道などの企業のほか、独立系発送電事業を行う企業で構成されています。生活を守るためのインフラ企業へと分散して投資のできるＥＴＦとなっています。
（引用 SBI証券サイト）
セクターローテーションで考えると公益事業セクターはリセッション（不況期）にパフォーマンスが良いとされるセクターです。不況な時期にあっても、生活のために必要なインフラ企業はなくなることはありません。ほか、リセッション期にパフォーマンスが良いとされているセクターは、ヘルスケア・生活必需品セクターです。いわゆるディフェンシブと言われるセクターですね。
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VPUの上位構成銘柄・産業グループ比率は
上位は構成銘柄と産業グループの内訳はこのようになっています。
（引用 バンガードジャパン）
上位10銘柄で49.0％を占めています。電力事業がETFの50％を占めており、公益事業セクターといっても電力事業が中心のETFとなっています。
ＥＴＦの中での時価総額の内訳については
大型株 43.2％
中・大型株 16.3％
中型株 27.2％
中・小型株 6.2％
小型株 7.0％
となっており、中・大型株以下の銘柄が50％以上となっています。
ＶＰＵは減配している
ＥＴＦが設定されてからの15年間の間で、年間配当では3回減配となった年があります。ただ、3回とも減配率はわずかであり、基本的には右肩上がりに増配しています。リーマンショックが発生した2009年前後に関しても増配しており、不況に対する強さが見て取れますね。
3％を超える配当利回りも魅力的ですね。ETFの中では高配当と言えます。グラフを見る限り、じわじわと配当金が増えていっているので配当金狙いの投資であれば向いているETFに見えます。
公益事業セクターは、生活に必要なインフラ企業の集まりです。電気・水道料金などは企業の一存で値上げができるようなものではなく、無理な価格転嫁を行った場合、国からの介入があったりします。基本的には他のセクターと違い大きな成長を期待できるようなセクターではありません。
また、近年日本でも行われている電力自由化など、公益事業セクターと言えども価格競争が発生するような法改正等が今後ますます行われる可能性があることも否定できません。
成長力が乏しいことと引き換えに高い配当利回りを得ることができるというような特徴があります。キャピタルゲインを目的にするには厳しい部分がありますが、過去を見る限り、減配も限定的なものとなっているので配当金狙いでは比較的安心して保有のできるETFです。
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