よちよち投資ブログ

2017年から米国株を中心に株式投資を始めました。退場しないよう頑張ります。

【一般消費財・サービス】ETFの減配状況【VCR】

保有株一覧

米国株・ETF(日米ともに前営業日損益)
HDV 12,753.25 884.89 7.5%
VTI 12,391.68 991.48 8.7%
VYM 15,132.56 491.00 3.4%
PFF 252.77 -19.39 -7.1%
PM 2,716.48 -1,087.75 -28.6%
RDSB 2,236.16 427.84 23.7%
VZ 2,145.78 382.20 21.7%
KO 1,859.20 50.40 2.8%
JNJ 1,812.07 30.94 1.7%
合計 51,299.95 2,151.61 4.4%
日本株(ドル計算)
MKシステム 1,465.68 -929.08 -38.8%
合計 1,465.68 -929.08 -38.8%
総合計 52,765.63 1,222.53 2.4%

前回損益から△51.38ドルとなっています。米国株は2日分の集計になります。 

 

VCRは減配している

名称は、バンガード米国一般消費財サービスセクターETFです。MSCIUSインベスタブル・マーケット・一般消費財・サービス25/50トランジション・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指したETFであり、米国の一般消費財・サービスセクターの大型株・中型株・小型株へと投資しています。

一般消費材・サービスセクターの業種は幅広く、レストラン・ホテル・レジャー用品・アパレル・自動車・消費者向け小売りなど、比較的に景気循環に対して敏感な傾向にある製造業やサービス業の業種で構成されています。

一般消費財といえば、下にも保有上位10銘柄を載せますがアマゾンが有名ですね。表を見てもらった分かると思いますが、アマゾンの占める割合が非常に多いETFとなっています。

経費率は0.1%
配当利回りは1.11%となっています。配当利回りが低い理由は、やはり無配当の成長企業であるアマゾンが大きなウェイトを占めているからでしょうか。

ETFの保有上位10業種および、産業グループ別の構成比率はこのようになっています。

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(2018年6月30日時点 バンガードジャパンより引用)

アマゾンの銘柄構成比率が20%を超えています。これは2018年6月時点の割合であり、年初に発表された産業分類基準の変更によって、一般消費財セクターから移動となった企業(9位ディズニー・7位ネットフリックスなど)があるため、現時点ではアマゾンの占める割合は30%を超えていると言われています。 

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ETFの中での時価総額の内訳については
大型株   62.9%
中・大型株 4.4%
中型株   18.5%
中・小型株 6.3%
小型株   8.0%
となっています。

過去の配当については、このようになっています。 

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年度 配当金
2004年 0.35
2005年 0.308
2006年 0.47
2007年 0.46
2008年 0.786
2009年 0.437
2010年 0.6
2011年 0.853
2012年 1.152
2013年 0.913
2014年 1.432
2015年 1.616
2016年 2.054
2017年 1.881

配当金の支払いについては、2014年までは年1回配当、2015年は2回、2016年以降は年4回の配当となっています。2004年にETFが設定されてから、年間の配当金で見ると5回減配となった年あります。

ETFが設定されてからの14年間で5回の減配というと、かなりネガティブなイメージがありますが、配当金の金額を棒グラフで見ると、また見え方が変わってきます。設定時に0.35ドルだった配当金が直近の2017年では1.881ドルと受け取る配当金の金額が5倍以上に増えています。特にリーマンショック後の2011年あたりからの増配が多くなってきています。

一般消費財セクターの場合、どうしても景気に左右される部分が大きいため好景気に強く、不況に弱いという特徴があります。これは一般消費財というセクターは、生活必需品セクターなどとは違い、不況の場合には出費を削られやすいためです。

株価についても、リーマンショック後からのパフォーマンスは良く、どちらかというと配当金を期待するのではなく、景気が悪くなって暴落時期になってから保有しキャピタルゲインを狙うようなETFになってくるでしょうか。まあ、でもアマゾンの構成割合の高さを考えると、VCRを保有するならアマゾンにした方がいいような気がしないでもないですが・・・。 

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