よちよち投資ブログ

2017年から米国株を中心に株式投資を始めました。退場しないよう頑張ります。

【一般消費財・サービス】ETFの減配状況【VCR】

VCRの概要、経費率、配当利回りなど

名称は、バンガード米国一般消費財サービスセクターETFです。MSCIUSインベスタブル・マーケット・一般消費財・サービス25/50トランジション・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指したETFであり、米国の一般消費財・サービスセクターの大型株・中型株・小型株へと投資しています。

設定日 2004年1月26日
運用会社 バンガード
上場取引所 NYSE Arca
ベンチマーク MSCI USインベスタブル・マーケット・一般消費財・サービス25/50トランジション・インデックス
経費率 0.10%
構成株式銘柄数 372銘柄
配当スケジュール 四半期
配当利回り 1.11%

一般消費材・サービスセクターの業種は幅広く、レストラン・ホテル・レジャー用品・アパレル・自動車・消費者向け小売りなど、比較的に景気循環に対して敏感な傾向にある製造業やサービス業の業種で構成されています。
f:id:saku1228:20181021154421p:plain(引用 SBI証券サイト)

一般消費財といえば、下にも保有上位10銘柄を載せますがアマゾンが有名ですね。表を見てもらったら分かると思いますが、アマゾンの占める割合が非常に多いETFとなっています。

一般消費財セクターは、「回復初期」にパフォーマンスが良いとされる特徴をもっています。セクターローテーションのサイクルで言うと、リセッションから立ち直り景気が回復し始める兆しが見えてきたような時期ですね。
www.maaikkana.com配当利回りは1.11%となっています。配当利回りが低い理由は、やはり無配当の成長企業であるアマゾンが大きなウェイトを占めているからでしょうか。

ETFの保有上位10業種および、産業グループ別の構成比率はこのようになっています。
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(2018年6月30日時点 バンガードジャパンより引用)

アマゾンの銘柄構成比率が20%を超えています。これは2018年6月時点の割合であり、年初に発表された産業分類基準の変更によって、一般消費財セクターから移動となった企業(9位ディズニー・7位ネットフリックスなど)があるため、現時点ではアマゾンの占める割合は30%を超えていると言われています。

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ETFの中での時価総額の内訳については
大型株   62.9%
中・大型株 4.4%
中型株   18.5%
中・小型株 6.3%
小型株   8.0%
となっています。

VCRは減配している

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年度 配当金 増配率
2004年 $0.350
2005年 $0.308 -12.00%
2006年 $0.470 52.60%
2007年 $0.460 -2.13%
2008年 $0.786 70.87%
2009年 $0.437 -44.40%
2010年 $0.600 37.30%
2011年 $0.853 42.17%
2012年 $1.152 35.05%
2013年 $0.913 -20.75%
2014年 $1.432 56.85%
2015年 $1.616 12.85%
2016年 $2.054 27.10%
2017年 $1.881 -8.42%

配当金の支払いについては、2014年までは年1回配当、2015年は2回、2016年以降は年4回の配当となっています。2004年にETFが設定されてから、年間の配当金で見ると5回減配となった年あります。

ETFが設定されてからの14年間で5回の減配というと、かなりネガティブなイメージがありますが、配当金の金額を棒グラフで見ると、また見え方が変わってきます。設定時に0.35ドルだった配当金が直近の2017年では1.881ドルと受け取る配当金の金額が5倍以上に増えています。特にリーマンショック後の2011年あたりからの増配が多くなってきています。

一般消費財セクターの場合、どうしても景気に左右される部分が大きいため好景気に強く、不況に弱いという特徴があります。これは一般消費財というセクターは、生活必需品セクターなどとは違い、不況の場合には出費を削られやすいためです。

そのようなセクターの特徴を考えると、不況時に仕込みキャピタルゲインを狙うようなETFに思えますが、過去に増配があったときの年間増配率がすべて10%以上あるなど配当金の増配にも期待できるような部分もあります。

元々の配当気利回りが高くはありませんが、長期的に保有すれば増配率の高さによって結構な配当金がもらえるようになるかもしれませんね。

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私はこのようなETFも保有しています。配当利回り5%超
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